子育て世代のお金勉強本おすすめ5選！38歳2児の父が教育費1489万円と老後資金を両立する方法

教育資金の平均予想1,489万円という現実

「教育費を優先すると老後資金が足りなくなる」「でも子どもの将来を犠牲にしたくない」。38歳、2児の父である私は、この板挟みに何度も悩んできた。

しかしデータを見ると、この悩みは私だけのものではないことがわかる。ソニー生命の2025年調査によると、小学生から社会人になるまでに必要な教育資金の平均予想額は1,489万円で、調査開始以来の最高額を更新した。そして親の81.6%が「教育資金に不安を感じる」と回答している。

さらに金融経済教育推進機構の2024年調査では、児童のいる世帯の平均貯蓄額は680万円で、全世帯平均の1,033万円を大きく下回ることが明らかになった。子育て世帯は「お金がかかるのに、貯めにくい」という構造的な問題を抱えているのだ。

この記事では、教育費と老後資金の両立に悩む子育て世代に向けて、私が実際に読んでライフプラン設計の参考にした5冊を紹介する。

なぜ今、子育て世代にお金の勉強が必要なのか

教育費は「想像以上に」かかる

文部科学省の2024年調査によると、幼稚園から高校までの学習費総額は、すべて公立で596万円、すべて私立で1,976万円にのぼる。特に私立小学校は公立の5.4倍もの費用がかかる。

ここに大学費用が加わる。私立文系なら4年間で約400万円、私立理系なら約550万円が相場だ。「子どもが2人いれば倍」という単純計算で、教育費だけで2,000万円を超える可能性もある。

老後資金も「待ったなし」

一方で、老後2,000万円問題は依然として私たち子育て世代にのしかかる。教育費に追われて老後資金の準備を後回しにすれば、将来の自分に大きなツケを残すことになる。

ソニー生命の調査では、6割強の親が「老後の備えより子どもの教育費にお金を回したい」と回答している。この気持ちは痛いほどわかる。しかし「どちらか」ではなく「どちらも」を実現するための知識が必要だ。

新NISAという追い風

2024年から始まった新NISAは、子育て世代にとって大きなチャンスだ。非課税で運用できる枠が大幅に拡大され、教育資金と老後資金を同時に準備することが現実的になった。ただし、制度を正しく理解し、効果的に活用するための勉強は欠かせない。

子育て世代のお金勉強本おすすめ5選

1. 総合的に学ぶ『お金の大学』

著者の両＠リベ大学長は、YouTubeで登録者250万人を超える人気チャンネル「リベラルアーツ大学」を運営する人物だ。累計140万部を突破した本書は、2024年に新NISAに完全対応した改訂版が発売された。

私が評価するのは「貯める・稼ぐ・増やす・守る・使う」の5つの力を体系的に学べる点だ。子育て世代が陥りがちな「保険に入りすぎ」「固定費の見直し不足」といった問題を、データに基づいて指摘している。

特に「守る力」の章では、子どもを持つ親として知っておくべきリスク管理の考え方が学べる。必要な保険と不要な保険の見極め方は、家計改善の第一歩として有効だ。

2. 基礎を固める『今さら聞けないお金の超基本』

監修の泉美智子氏は子どもの金融教育の専門家であり、著者の坂本綾子氏はファイナンシャルプランナーだ。累計60万部を突破した本書は、2023年に新NISAや電子マネーに対応した改訂新版が発売された。

本書の特徴は「稼ぐ・納める・貯める・使う・備える・増やす」というお金の6つの機能を体系的に解説している点だ。「何となくお金の勉強をしなければ」と思いながら、何から始めればいいかわからない人に最適な入門書だ。

2児の父として特に参考になったのは「ライフプラン」の章だ。子どもの成長に合わせて必要な資金を可視化し、計画的に準備する方法が具体的に示されている。

3. 投資を始める『3000円投資生活 新NISA対応版』

著者の横山光昭氏は家計再生コンサルタントとして、2万5,000件以上の家計を再生してきた実績を持つ。シリーズ累計100万部を突破した本書は、投資初心者に「月3000円」という現実的なスタートラインを示している。

私が本書を評価する理由は、「家計管理」と「投資」を切り離さずに論じている点だ。多くの投資本は「投資に回すお金があること」を前提にしているが、子育て世帯にとってその前提すら難しい場合がある。本書は家計の見直しから投資まで、一貫したプロセスとして解説している。

特に「投資は『余裕資金』でなくても始められる」というメッセージは、教育費に追われる親にとって心強い。月3000円なら、固定費を少し見直すだけで捻出できる。

4. 出産・育児期に読む『赤ちゃんができたら考えるお金の本』

たまごクラブ・ひよこクラブ編集部による本書は、妊娠・出産・育児期に特化したお金の情報をまとめた定番本だ。2025年版では児童手当の拡充など最新の制度改正に対応している。

この本の価値は「今すぐ使える情報」が網羅されている点だ。出産育児一時金の申請方法、育休中の社会保険料免除、児童手当の受給手続きなど、「知らないと損をする」制度が詳しく解説されている。

私自身、長女の出産時にこの本を読んで、申請し忘れていた給付金に気づいたことがある。子どもが小さいうちに読んでおくことで、将来の教育資金準備の見通しも立てやすくなる。

5. 教育費を見直す『子どもにお金をかけるのは、やめなさい』

著者の横山光昭氏は、先に紹介した『3000円投資生活』と同じ家計再生コンサルタントだ。刺激的なタイトルだが、内容は「子どもにお金をかけるな」ではなく「かけどころを見極めろ」というメッセージだ。

本書が指摘するのは、「みんながやっているから」という理由で習い事や塾に通わせる危険性だ。教育投資の効果を冷静に検証し、「本当に必要な投資」と「なくても問題ない出費」を区別する視点を教えてくれる。

2児の父として、この本は「子どもに最高の教育を」という親心と、「家計を守る」という現実との折り合いをつけるヒントになった。すべてに完璧を求めず、効果の高い部分に集中投資するという発想は、合理的だ。

教育費と老後資金を両立する3つの鉄則

鉄則1：「見える化」で不安を具体化する

漠然とした不安は行動を妨げる。まずは教育費の「見える化」から始めよう。

『今さら聞けないお金の超基本』が示すように、子どもの進路パターンを3つ程度想定し、それぞれの費用を試算する。全て公立なら596万円、全て私立なら1,976万円。この数字を知るだけで、対策の立て方が変わる。

私の場合、長女（5歳）と長男（2歳）の教育費をエクセルで試算した。「全て公立」「高校まで公立・大学私立」「全て私立」の3パターンで、総額と毎年の必要貯蓄額を可視化している。

鉄則2：新NISAで「時間を味方に」する

子育て世代の最大の武器は「時間」だ。教育資金も老後資金も、運用期間が長いほど複利の効果が大きくなる。

『3000円投資生活』が提案するように、まずは少額からでも投資を始めることが重要だ。新NISAのつみたて投資枠で月3,000円を20年間積み立てれば、年利5%で約120万円になる。月1万円なら約410万円だ。

教育資金は「成長投資枠」、老後資金は「つみたて投資枠」と使い分けることで、目的別の資産管理ができる。

鉄則3：「聖域なき」家計の見直し

『お金の大学』が強調するように、収入を増やすより支出を減らす方が即効性がある。特に子育て世帯は、保険の見直しだけで月1〜2万円の節約が可能な場合が多い。

私自身、『お金の大学』を読んで保険を見直した結果、月2万円以上の固定費削減に成功した。その分を新NISAに回すだけで、年間24万円の投資資金が生まれる。

まとめ：子育て世代こそお金の勉強を

教育資金の平均予想1,489万円、親の81.6%が不安を感じているという現実。この数字は、子育て世代がお金の勉強から逃げられないことを示している。

しかし、正しい知識があれば教育費と老後資金の両立は可能だ。今回紹介した5冊は、その道筋を示してくれる。

まずは『お金の大学』でお金の全体像を把握し、『今さら聞けないお金の超基本』で基礎を固めよう。そして『3000円投資生活』で投資の第一歩を踏み出す。子どもが小さいうちなら『赤ちゃんができたら考えるお金の本』、教育費に悩み始めたら『子どもにお金をかけるのは、やめなさい』が参考になる。

お金の勉強を始めたい方は、お金の勉強本おすすめ完全ガイドも参考にしてほしい。