独立・起業本おすすめ5選！38歳2児の父が家族を養いながら脱サラを実現した方法

「起業の9割は失敗する」は本当か

「独立したい」「起業したい」。そう思いながらも、「起業の9割は失敗する」という言葉に怯えていないだろうか。38歳、2児の父である私も、かつてはこの恐怖に縛られていた。

しかし、データを調べてみると驚くべき事実が見えてきた。中小企業庁の2023年版白書によると、創業後5年の生存率は81.7%にのぼる。1年後は95.3%、3年後でも88.1%だ。つまり「9割失敗」どころか、8割以上が5年後も事業を継続しているのだ。

さらにランサーズの2024年調査では、フリーランス人口は1,303万人、経済規模は20兆3,200億円に達している。2015年から10年間で39.1%増加し、労働力人口の18.8%を占めるまでになった。独立・起業は、もはや特別な選択ではなくなりつつある。

この記事では、家族を養いながら独立を考える30代後半の人に向けて、私が実際に読んで独立の判断材料にした5冊を紹介する。

なぜ今、独立・起業のチャンスなのか

起業数は増加傾向

内閣府の2024年報告によると、起業数は2016年の年間12万件前後から、2024年には15万件前後まで増加している。コロナ禍を経て、働き方の多様化が進んだ結果だ。

中小企業庁の2025年版白書でも、2023年度の開業率は3.9%で推移しており、起業への関心は高まり続けている。

「ゼロから起業」以外の選択肢がある

独立といえば「アイデアを形にして起業する」イメージが強いが、実はそれだけではない。後継者不足を背景に、優良な中小企業が売りに出されるケースが増えている。「会社を買う」という選択肢は、経営経験がなくても独立できる現実的なルートだ。

また、副業からスタートして段階的に独立するアプローチも一般的になった。リスクを最小限に抑えながら市場を検証できる。家族を養う責任がある30代後半にとって、この「段階的独立」は非常に合理的な選択だ。

独立・起業本おすすめ5選

1. 科学的に起業を学ぶ『起業の科学』

著者の田所雅之氏は日米で複数の起業経験を持ち、1000人以上の起業家・投資家を取材してきた人物だ。本書はAmazonの経営関連書売上ランキングで115週連続1位を獲得し、累計15万部を突破している。

私が評価するのは、起業を「科学」として体系化している点だ。勢いや運ではなく、再現可能なフレームワークとして起業プロセスを解説している。「アイデアの検証」「課題の発見」「解決策の構築」といった各段階で何をすべきかが明確になる。

特に「課題の質を高める」という考え方は目から鱗だった。多くの起業失敗は、解決策の問題ではなく、そもそも課題設定が間違っていることに起因する。この視点は、副業から始める場合でも有効だ。

2. ゼロから起業しない『サラリーマンは300万円で小さな会社を買いなさい』

著者の三戸政和氏は株式会社日本創生投資の代表取締役社長で、個人M&Aの第一人者だ。累計20万部超のベストセラーとなった本書は、「起業はゼロから立ち上げなくてもいい」という逆転の発想を提示している。

2児の父である私にとって、この本は衝撃的だった。後継者不足で優良な会社が売りに出されている現実を知り、「経営者になる」ハードルが一気に下がった感覚を覚えた。

本書によれば、300万円程度から買収可能な会社は意外と多い。すでに顧客基盤があり、従業員もいる状態からスタートできるため、ゼロから起業するよりもリスクが低い。会社員として培った経験やスキルを、そのまま経営に活かせる点も魅力だ。

3. ファイナンスを学ぶ『起業のファイナンス増補改訂版』

著者の磯崎哲也氏は公認会計士・税理士であり、ベンチャーキャピタルでの経験も豊富な人物だ。本書は「スタートアップなら必読」と評される古典的名著で、とりあえず1冊なら本書を勧めるという声も多い。

経済学を学んだ私にとって、ファイナンスの重要性は理解していたが、起業におけるファイナンスは会社員時代のそれとは全く異なる。株式とは何か、資金調達とはどういうプロセスか、創業者の持株比率はなぜ重要なのか。こうした基礎を体系的に学べる点が本書の価値だ。

「自分で起業しなくても、起業家を支援する側に回る」という選択肢もある。その場合でも、本書の知識は必須だ。

4. 1人で始める『ひとりビジネスの教科書 Premium』

著者の佐藤伝氏は「ひとりビジネス」の第一人者で、どのような世代の方でも1人で起業を始めて自分らしく生きることを提唱している。本書では「商品の作り方」「集客の方法」「自分ブランドの構築方法」「ネットの活用術」などが体系的に解説されている。

私がこの本を評価するのは、「大きくしなくていい」という視点だ。家族を養いながらの独立では、リスクを最小限に抑えることが最優先。従業員を雇わず、固定費を抑え、1人で回せるビジネスモデルを構築する。この「スモールビジネス」の考え方は、30代後半の独立志望者にとって現実的だ。

特に自宅を拠点にできる点は、子育て中の私にとって大きなメリットだった。通勤時間がなくなり、子供との時間を確保しながら仕事ができる。

5. 多様な選択肢を学ぶ『会社を辞めても辞めなくてもどこでも稼げる仕事術』

本書はサイバーエージェント代表取締役社長の藤田晋氏をはじめ、安藤美冬氏など8名の成功者が「キャリア術」「人脈術」「企画術」「お金術」「マーケティング術」「起業術」を解説している。

8人の異なるバックグラウンドを持つ成功者の話を読むことで、独立の形は1つではないことを実感できた。会社を辞めてゼロから起業する人、副業から徐々に独立する人、会社員を続けながら複業で収入を得る人。どのパターンが自分に合っているかを考える材料になる。

特に「会社を辞めなくても稼げる」という視点は重要だ。独立=会社を辞めることではない。副業として始め、軌道に乗ったら独立するというステップを踏むことで、リスクを大幅に下げられる。

家族を守りながら独立する3つの鉄則

鉄則1：副業から始めてリスクをゼロにする

家族を養う責任がある以上、いきなり会社を辞めるのはリスクが高い。まずは在職中に副業として事業を始め、市場を検証する。収益が安定してから独立を決断すればいい。

『ひとりビジネスの教科書』でも、副業からスタートして段階的に独立することを推奨している。

鉄則2：6ヶ月分の生活費を貯める

独立後すぐに収益が安定するとは限らない。最低でも6ヶ月分の生活費を「生活防衛資金」として確保しておくことが重要だ。これがあれば、精神的な余裕を持って事業に取り組める。

私の場合、子供の教育費や住宅ローンも考慮して、1年分の生活費を目標にした。

鉄則3：「会社を買う」という選択肢を持つ

ゼロから起業することだけが独立ではない。『サラリーマンは300万円で〜』が示すように、後継者不足の優良企業を買収するという選択肢もある。すでに顧客や従業員がいる状態からスタートできるため、リスクは大幅に低い。

会社員としての経験を活かせる業種を選べば、経営もスムーズに進められる。

まとめ：独立は「準備」で決まる

創業5年後の生存率81.7%という数字は、正しい準備と戦略があれば独立は十分に成功可能であることを示している。フリーランス人口1,303万人という現実は、独立がもはや特別な選択ではなくなっていることを意味する。

家族を養いながらの独立は、勢いではなく「準備」で決まる。副業から始め、生活防衛資金を確保し、複数の独立パターンを検討する。今回紹介した5冊は、その準備を体系的に進めるために役立つはずだ。

まずは『起業の科学』で独立のフレームワークを学び、『サラリーマンは300万円で〜』で新しい選択肢を知ることから始めてみてほしい。

転職と独立で迷っている方は、30代後半の転職本おすすめも参考になるだろう。